最近、うちのブログの検索ワードで
やたらと多いのが、塾教室閉鎖。
かなりの率でヒットするようです。
多分、こちらの記事自己保身と教室閉鎖。。の影響だと思います。
ただ、うちの塾はまだ潰れませんよ。失礼な。
で、古巣の方かと思って、（それもまた失礼な話だが）聞いてみると
少しだけ違うみたい。
その話の流れで、道内の大手どころが、
教室の整理・縮小を行っているというお話でした。
まあ、少し安心しました。
やはり、鍜冶的に保護者の方にご心配を抱えているかと思うと
食欲が増進してしまいます。（ストレスで）
しかし、上記の記事でも書いたように、
企業である塾は全体最適のために部分最適を切り捨てます。
その度合いの高い低いがあるだけで基本スタンスは
変わらないのです。
「上場している」や「教室数が多い」というのは
通わせている保護者にとっては何ら安心材料となりません。
果たしてその教室がどうかなのです。
たとえば会社情報などで、社員の平均年齢を見ます。
何年も平均年齢が変わらない塾は社員の定着が悪い。
社会的な評価はおいておいて、中にいる社員的にはブラックな
会社です。モラルの低下も招きやすい。
未だに独立開業を支援する学習塾は聞いたことがありません。
経験が乏しいだけかもしれませんが。
一方着実に平均年齢が上がっている企業は、経験を積んだ
ベテランが残っている可能性が高いので良い指導を行っている
もしくは、経営が苦しく、新卒を入れる余裕がないということです。
後者の企業の場合、１教室当たりの運営コストは年々、
人件費などで増加していきますから、１教室当たりの人数が
必要になってくる。
また、塾として手を広げ過ぎて、不採算部門を抱え込みすぎている
ことも１教室当たりの最低人数を増やす結果になります。
収益の上がるところから、より多く。
すると人数か単価ということになりますよね。
その人数が満たせない。あるいは満たす可能性がない
場合は、閉鎖した方が会社全体としてのメリットがある。
物件が自社物件ではなく、賃貸だったりする場合は
その判断下しやすいですよね。
全体最適を考えるのが経営者なのだから。
僕が個人塾の頭をしようと思ったのもその点は大きいですね。
経営者であり指導者だからほとんど自分で何でもするから、
全体最適と部分最適がかなりのところで一致するわけです。
というか、させられる。
その判断を他者に委ねなくてもよいのです。
だからお客さん主体。生徒主体。保護者主体でいける。
うちの塾はまだまだ廃業とかありませんよ。
というか、僕にはこの場所しかないので。
大手で別な働き場所があるというケースと違って。
札幌市中央区　小中高学習塾　PAT共育ゼミナール